ライフラインのBCP

ヤマトです。

昨日、師匠から以下のようなコメントを頂戴致しました。

「何も準備せず『自然体』で向かえ！」

これは、このブログを読むと共に、メールで泣き言を綴ったことに対するものでした。

「実務面において日頃から『総監的視点』で考え、判断しているのだからその体験を少しづつ出しながら説明すればそれで良い」

このようにご指導を頂きました。

理解しているつもりなのですが、何もしないでいると本当に最後まで何もしない状態で試験室へ入っていきそうで不安が増大していました。

口頭試験に必要となるシナリオは概ね出来上がっています。
その良否は別ですが｡｡｡
残すところはシナリオの定着です。
残る時間の中でこれのみに力を注いでいこうと思います。

さて、本日の話題ですが、ライフラインのBCP。
昨年の総監・筆記試験のコンセプトでもありました事業継続計画Business Continuity Plan。
なぜこの話を引っ張り出してきたのかと申しますと、
今しきりに噂され、しかも大きなダメージを被る可能性が高い「新型インフルエンザ」による影響が無視できないからです。
新型インフルエンザに伴う「パンデミック（大流行）」は不可避で、しかもその発生は時間の問題とも言われています。
新型インフルエンザとは、人が免疫を持たない新タイプのインフルエンザを指し、東南アジアで流行中の鳥インフルエンザウィルスなどの変異によって生まれると言われている。
新型であるため、現状ではワクチンの製造艱難であるばかりか、パンデミックが発生した場合、国内では64万人が死亡すると厚生労働省は予測している。
また、オーストラリアの研究機関によれば、最大で210万人の死亡者が発生するという予測も出されている。

死亡者がこの程度発生すると言うことは、死亡にまで至らなくとも罹患して社会・経済活動に参加不可能な状態になる方々の数はいったいどの程度と予測できるのか？
おそらく死亡者数の10倍や20倍といったレベルでは済まないのではないでしょうか？

BCP的に最悪ケースシナリオで考えることとした場合、210万人が死亡する。
ワクチンが存在しない状況から1.2億人全員が罹患する。
その内30%の方々が重篤で社会・経済活動に参加できないとする。
その数3,600万人。
一方、現在の労働者人口は凡そ6,600万人です。
この30%、凡そ2,000万人が社会・経済活動に参加できないとすると、我が国の社会・経済活動はいったいどのような有り様になるのか？
「感染列島」という映画が製作されたそうですが、あながちこの映画のシナリオは空想の領域では済まないのではないかと思わずにはいられません。

無策に終始すれば、社会生活が麻痺状態に陥ることも否定できません。
但し、上記記述はかなりアバウトです。
実際のところは不明と言っても過言ではないでしょう。
しかし、ふぅ～んインフルエンザの流行かぁ。。。
大変だね。
こんな問題では終わらないことだけは確かだと言えるでしょう。

このために企業や組織はBCPを考え準備しているのか？
プレ・パンデミック対応が重要と言われる新型インフルエンザの危機。
特にタイトルに示したライフラインに関係する企業や組織の対応が、感染拡大の抑制ばかりでなく、一般の社会生活維持にもとても重要と言えます。

BCPは原因主義でなく、結果主義で考えろ。
このように言われます。
もしも○○の事態が発生し、ライフラインが停止する危機を迎えたら。。。
その時の対応を要員の確保・活用の面と併せて、ライフライン機能維持実現方法を考えなければならないでしょう。
これは単に該当のライフラインに関係する企業や組織だけでは不十分な場合もあるでしょう。
国家戦略としての取組を活性化し対応を段階的に進める必要があると思います。
単にばらまく2兆円の財源があるのなら、こうした来るべき危機に備えるために使う方がよほど合意形成が容易な気がしますが、皆さまはどのようにお考えになられるでしょうか？

国家としての時間軸に着目した重要項目に対するプライオリティが理解できていないのではないかと思えてなりません。
対象者がどなたかということはあからさまに記述致しませんが、皆さまにはお分かりですね？

タイトルに合致した内容で記述できていませんが、問題提起としては十分役割を果たせたのではないかと思います。

では今日もＢｒｅａｋＴｈｒｏｕｇｈを目指しましょう♪