土木学会誌11月号特集 Episode4

ヤマトです。

特集３では地方”新”時代を切り拓く活動の萌芽的な具体的取組事例を取り上げました。
これをまとめるためには、どのような取組が行われているのかをリサーチしなければなりません。

ヤマトの頭の中には、地方再生には「新たな公」が中核にならなければならないとの思いがありました。
そして、この「新たな公」はNPOなどが萌芽的な位置づけになるのではないか、このように考えてネットで検索を続けていました。
すると、コミュニティ・ビジネスとかソーシャル・ビジネスと呼ばれるものの存在にぶつかったのです。
そして、ソーシャル・ビジネスが今後伸びていきそうだと感じたのです。

これがコラム１にそのままつながることになったという訳です。

そして、ソーシャル・ビジネスには具体的にどのような組織があり、どのような活動をしているのか、そしてそれは土木分野に関連した活動があるのかどうか。
こうした店について、再びネット検索を続けていきました。
その結果、たどり着いたのが経産省が中心となって制定した「ソーシャル・ビジネス55選」でした。

今回の特集は、簡単に言えば、土木的人材のフル活用です。
こうした視点に立って、ソーシャル・ビジネスを行っている主体の中から、地域性を考慮しながら選定を行いました。
ところが、なかなか土木と関連するような活動を行っているNPOはありませんでした。
かと言って、「橋守」や「道守」といった日経コンストラクションからのパクリのような記事を書くつもりもありませんでしたから、切り口を変化させることで何とか土木学会誌として意味のある記事にする方法はないかと考え抜きました。
その結果、選定したのが今回記事になっている3箇所のNPOをベースとするソーシャル・ビジネスだったということなのです。

この3箇所については、比較的早期に取材OKを頂きました。
当然、自ら現地へ乗り込んで取材をさせて頂こうと考えていました。
ところが、昨今の会員数の減少や諸経費高騰のあおりを受けて、学会の終始は赤字続き。
一方、学会予算の中で学会誌編集に関わる部分が極めて大きいという実態があります。
このため、いやが上にも予算削減の圧力が加わってきます。
この影響を受けて、岡山という遠隔地からわざわざ山梨県まで取材のための出張することは認めて頂けませんでした。
そのために特集担当班を設けているのだと言われてしまいました。
そこで、やむなく東京にお住まいの方に山梨県のNPOへは取材に出かけて頂くことになってしまったのです。

（続く）

では今日もＢｒｅａｋＴｈｒｏｕｇｈを目指しましょう♪